2,000ホテル/500病院に売れたPOPCHAT提案のコツ

以下の2部構成で、久しぶりとなるリアルのセミナー(東京)を開催致します。以下の1部、2部それぞれのタイトルに現れている数字の通り、非常に多くの販社の皆様を通じて、非常に多くのお客様へ導入をいただいているPOPCHAT製品に関して、最新モデルPOPCHAT-Zシリーズならではのエッセンスも含めてこれまでの多数の導入事例から分かっている売り方のコツ、提案時に押さえておきたいポイントを詳しくご紹介させていただきます。
ぜひご参加ください。

  1. 2,000ホテルに売れたPOPCHAT提案のコツ
  2. 500病院に売れたPOPCHAT提案のコツ

※ 一部のみ、又は、二部のみ片方だけのご参加でもお申し込みいただけます。
※ 別途、後日のWEBセミナー開催も予定しています。詳細決定後に改めてお知らせいたします。

セミナーご参加について

終了

13:30~ 第一部
(受付13:15~)

タイトル

2,000ホテルに売れたPOPCHAT提案のコツ

会場

東京芸術劇場6階ミーティングルーム5(定員28名)

アクセス

JR・東京メトロ・東武東上線・西武池袋線 池袋駅西口より徒歩2分。駅地下通路2b出口と直結しています。
会場Webサイトをご参照ください>>

終了

15:30~ 第二部
(受付15:15~)

タイトル

2,000ホテルに売れたPOPCHAT提案のコツ

会場

東京芸術劇場6階ミーティングルーム5(定員28名)

アクセス

JR・東京メトロ・東武東上線・西武池袋線 池袋駅西口より徒歩2分。駅地下通路2b出口と直結しています。
会場Webサイトをご参照ください>>

終了

13:30/15:30
一部・二部両方

タイトル

第一部・第二部とも、上記の通り。

会場

第一部・第二部とも、上記の通り。

アクセス

第一部・第二部とも、上記の通り。
会場Webサイトをご参照ください>>

現時点で、次のセミナーは未定です。 セミナー開催が決まりましたら、お知らせ致します。

お申込みフォーム

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1.事業者の名称
POPCHAT 株式会社
2.当社の個人情報管理者
管理本部 佐々木 紀子
3.連絡先
TEL: 03-5927-8162
FAX: 03-5927-8163
もしくは、上記Web問い合わせフォーム
4.利用目的
1.お問い合わせのご質問に対する返答を行うため
2.サポートサービスの円滑な提供を行うための情報として
3.製品・サービスに関するご案内のため
4.採用および人事関連業務に利用するため
5.苦情への対応・回答、及び開示等の請求に対する対応・回答
6.その他、お問い合わせご本人の要求による対応を行うため
5.第三者提供
当社では、次の場合を除き、収集した個人情報を第三者へ提供致しません。
1.お客様の同意がある場合
2.お問い合わせ内容が、当社の関係会社や販売店から回答させていただくことが適切と判断される場合
3.裁判所や警察等の公的機関から、法的な命令等に基づく正式な照会を受けた場合
4.人の生命、身体および財産等に対する差し迫った危険があり、緊急の必要性がある場合
6.委託
当社では、収集した個人情報を委託することがあります。
7.提供の任意性とその結果
お客様自身による当社への個人情報の提供は任意ですが、提供されなかった場合、お問い合わせ等にお答えすることができないことがあります。
8.個人情報に関するお問い合わせ、開示、訂正等の請求について
個人情報の取り扱いに関する苦情、当社保有個人データについての開示、訂正等の請求については、下記所定の連絡先にご連絡下さい。お申し出の内容を確認し、必要に応じて登録情報の開示、訂正、削除等の対応を速やかに行います。ご請求の趣旨によりましては、ご本人確認のために身分証明書のご提示をお願いすることがございますので、予めご了承下さい。
■TEL: 03-5927-8162
■FAX: 03-5927-8163
■もしくは、上記Web問い合わせフォーム
※ご本人以外による請求の場合、代理人確認に必要な書類(下記2点)が必要となります。
・委任状(委任者本人の署名捺印のあるもの)
・委任状に押された委任者本人の印鑑と同一印影の印鑑登録証明書

※開示等のご請求に伴い取得した個人情報は、開示等の作業に必要な範囲に限定して取り扱います。

※利用目的の通知、開示の場合は、通知にかかる手数料として500円分の郵便切手が必要となります。回答は、書面による郵送での対応となります。

※なお、以下に示すいずれかに該当する場合、回答は差し控えさせていただきます。
a) 利用目的を本人に通知し、又は公表することによって本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
b) 利用目的を本人に通知し、又は公表することによって当該事業者の権利又は正当な利益を害するおそれがある場合
c) 国の機関又は地方公共団体が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、利用目的を本人に通知し、又は公表することによって当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき

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